CLT CELL UNITは2.3×4.6×3 mの箱型の木製のユニットを基本とし、
自由に組み合わせて建築を造る新しい建築工法を可能にする構造体です。
接合部分に日本伝統の「蝶蟻」技術を採用することで、100%木材構造を実現。
工場で構造体であるユニットを組み立てプレファブ化することで、
現場には最短1日で納めることが可能で、
工場から運ばれたユニットを基礎の上に据え置き連結するだけの簡易な工法なので、従来よりも工期を3分の1にまで短縮できることから、
災害時の避難施設や医療施設などにも役立つことが期待されています。
CLTとはCross Laminated Timberの略称で、ひき板(ラミナ)を並べ、 繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料です。従来の集成材よりも強度が安定し、コンクリートにも匹敵する強度が存在します。変形しにくいため、 構造躯体として建物を支持することができ、断熱性や遮炎性、遮熱性、 遮音性など複合的効果も期待できます。コンクリートや鉄を使わないことでと比べて製造時のCO2排出量も抑えられ、環境に優しい循環型資材であることも大きな魅力の一つです。
1995年からヨーロッパでオーストリアを中心に普及した循環型資材であり、加工自由度が非常に高い構造体として利用拡大されています。
日本では世界の生産量のわずか2%程度であり、今後は国内でもCLT材の普及が進むと考えられています。
※1(2016年時) ※グラーツ工科大学調べ ※2(2017年時) ※日本CLT協会調べ
現在、国内の建築材は70%が輸入材に頼っているのが現状です。国内CLT材の製造・活用促進は、日本の森林保全や林業発展の支援となります。CLT材が循環型資源であること、自然環境の改善、持続可能な社会づくりなどの観点でメリットも大きいことから、日本政府もCLT材利用に関わる様々な政策を推進しており、年々CLT材の普及は広がっています。
●林業、木材産業成長産業化促進対策費 122億円
●木材加工流通施設等の整備 (CLT生産加工工場全国8箇所)
●CLT等木材利用への国家支援予算
・林野庁 合板、製材、集成材国際競争力強化対策 400億円
・林業成長産業化相互対策 235億円
国交省
サステナブル建築物等先導事業 102.2億円
環境省
木材利用による業務用施設の断熱性能効果検証事業
構造体であるユニットは、工場で組み上げられてから現場で運ばれます。運ばれたユニットは基礎の上に据え置き連結されるだけなので、現場へは最短1日で収めることが可能です。そこから内外装の仕上げになりますが、通常の工期と比べても約1/3まで短縮させることが可能になりました。短工期での設置は、緊急災害時の仮設住宅や医療施設などでもそのメリットを大いに発揮できることになります。
CLTは、ひき板(ラミナ)を並べ、 繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料です。建築資材として使用されてきた従来の集成材よりも強度が安定し、コンクリートにも匹敵する強度が存在します。変形しにくいため構造躯体として建物を支持することができます。CLT CELL UNITは、そのCLT材の強度を最大まで引き出すための強度実験を繰り返すことで、耐震等級3を実現しました。
仮設診療所・小規模店舗など
災害時の仮設住宅など
店舗・住宅など
オフィスビル・大型商業施設など
CLTは箱型ユニット構造体です。ユニット単体での使用はもちろん、複数のユニットを並べて使う、重ねて使う、他構造と組み合わせて使うなど、発想次第で様々な建築物への利用が可能です。また、CLT材の比重はコンクリートや鉄と比較しても極めて軽いので、中規模以上の地盤補強の負担軽減などにも役立ちます。
「箱型建築物ユニット及び建築物」として日本国内にて3件の特許を既に取得しております。また、取得した特許の国際化にも取組んでおります。
CLTセルユニットは、災害時の救護活動の拠点となる消防署・警察署・役場などの建物の基準となる耐震等級3を満たしています。
CLTは100%国産木(杉等)を原材料としております。CLTを利用することは、日本の森を循環させることに繋がります。